せっかく就職・転職で採用が決まったのに、「求人票と条件が違う！」なんて経験はありませんか？
この場合、どのように対処するのが良いのか考えてみましょう。
そのまま我慢して働き続けることもできますが、納得できない労働条件では働く意欲にも悪影響が出てしまいますよね。
気持ち良く仕事をするためにも、求人票と違うときの対処法をご紹介します。
目次
求人票と労働条件が違うのってどんな時？
求人票と労働条件が違うことに、いつ気づいたかによっても対応は変わってきます。
もし面接の時点で求人票と条件が違った場合には、働きはじめてからもっと違う部分が出てくる可能性もあります。
はっきりと質問した上で、その会社の採用を受けるのかどうかを考えた方が良いでしょう。
不信感があるまま働いても、また転職活動をするハメになってしまいます。
時間と労力のムダになってしまいますよね。
では、どんなことが違う場合が考えられるのでしょうか。
①勤務時間が違う
実際に働きはじめてみると、求人票に書かれていた勤務時間と違う場合もあります。
たとえば残業はないと言われていたのに、働きはじめたらふつうに残業をさせられるということもあるでしょう。
また就業時間の30分前には会社に出勤していることを強要されたりすることもあります。
これは明らかに求人票と労働条件が違うことになりますよね。
②業務内容が違う
求人票に記載されていた業務内容と、実際の仕事内容が違う場合もあります。
もしあなたが求人票に書かれていた仕事内容をしたくて応募した場合、いちばん重要な部分が「話しと違う！」ということになります。
それでは何のために、その会社に入社したのかわからなくなってしまいますよね。
誰かがやらなくてはいけない雑用をさせられるなら、新人ですから仕方のないことでしょう。
でもメインの仕事内容が違うようでは、困ってしまいますね。
③雇用形態が違う
入社してみたら、雇用形態が求人票と違うのは、かなり問題があると言えるでしょう。
たとえば正社員としての採用だったはずが、勤務してみたら契約社員だったなんてこともあるかもしれません。
いくら試用期間中であっても、求人票と異なる条件の場合には警戒した方が良いでしょう。
また社会保険完備と書かれていた場合には、試用期間中であっても加入するのが普通です。
何か疑問を感じたら、その時点で何らかの対処をした方が良いでしょう。
④勤務地が違う
求人票と勤務地が違うというのは、かなりビックリしますよね。
家からの通勤時間なども計算していたはずですから、すべての計算が狂ってしまいます。
面接では言えない事ですが、勤務地で会社を選ぶことは良くあることです。
それが変わってしまうと、その会社に勤めるべきか迷ってしまうでしょう。
⑤給料や休日が違う
いちばん多いトラブルは、やはり給料が求人票と違う場合ではないでしょうか。
応募するときに、給料を確認しない人はいませんよね。
面接の時点でわかれば回避できますが、入社した後に知った場合には本当に困ってしまいます。
また休日が、求人票と違う場合もかなり残念ですね。
週休二日制だと書いてあったのに、実際には土曜日の半日だけ出勤とか、隔週で週休二日だったとなると、「だまされた！」と思ってしまいます。
求人募集と違うときの対処法
まずはその求人にどこから応募したかによっても対処法が変わってきます。
ハローワークで応募した場合には、相談する窓口が設けられていますので、そちらへ相談しましょう。
もし民間の求人情報誌などから応募した場合には、会社とあなたの話し合いになるでしょう。
どのような対処法があるのか、ご紹介していきます。
①トラブルが起きた場合のために求人票は持っておく
求人票なんて、採用が決まったら捨ててしまいますよね。
でも最近は条件が違うというトラブルも多いようですから、念のため求人票はとっておくようにしましょう。
トラブルが起きた場合に証明できるものは、求人票しかありません。
ただし求人票に記載する内容は、あくまでも「見込み」であると会社側は主張することもできます。
そのため、必ずしも求職者の言い分が通るとは限らないことを、頭に入れておいた方が良いでしょう。
②条件が違う場合にはサインや同意をしない
求人募集と契約条件が違う場合には、労働契約書などにはサインをしないことです。
また契約書がない場合でも、会社が提示してきた条件に同意した時点で契約成立となります。
そのため勤務条件に異論がある場合には、同意する前に然るべき場所へ相談した方が良いでしょう。
③ハローワークには求人ホットラインがある
ハローワークで応募した場合には、求人ホットラインという相談窓口があります。
ただしフリーダイヤルではありませんので、電話代がかかると厳しい場合も多いですよね。
その場合には直接ハローワークに行って相談すると良いでしょう。
④労働基準監督署に相談して会社に言及する
ホットラインで解決しない場合や、民間の情報誌で応募した場合には、労働基準監督署に相談するのがいちばん手っ取り早いでしょう。
もし依頼することができるのであれば、社会保険労務士や弁護士に依頼することも有効です。
ただし料金がかかるので、勤めたばかりや求職者の立場ではなかなかむずかしいでしょう。
労働基準監督署に相談すると、おそらくあなたの言い分を証明する物を提示するように言われます。
それを把握した上で、会社を指導してくれるのです。
ただ労働基準監督署からの是正措置をしっかり行うかどうかは、正直なところ会社によります。
そうなったら再度労働基準監督署に相談するか、直接会社と戦うしかありません。
時間も労力もお金もかかりますので、その点は覚悟してのぞむことです。
求人票と労働条件が違うなら潔く退職するのが一番カンタン
せっかく就職先が決まったのに、すぐに辞めてしまうのは残念なことですよね。でも会社と真っ向から対決するとなると、かなりの時間と労力とお金をムダにします。お金に関しては、求人票の給料との差額分を取れる場合もありますが、100%ではないはずです。そんな不毛なことに貴重な人生の一部を費やすくらいなら、いっそ潔く退職してしまった方がカンタンです。
精神的にも楽ですよね。求人票と条件が違った場合には、なるべく早く対処して、それでもダメなら後はあなたの気持ち次第ということです。あなたが早く新しい道で、前向きに仕事を再開できることを祈ります。
